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【まとめ記事】With・Afterコロナの時代の新しい働き方・仕事の見つけ方とは?

2020-08-21

2020年3月から急激に感染者が加速した
新型コロナウィルスの影響もあり、
多くの企業では働き方の変革を
求められるようになりました。
同時に、働く人自身も今一度、
With/Afterコロナ時代の働き方や
仕事のやりがい・目的を見つめ直す機会といえます。
今回は、「働き方」「令和時代のいい会社」に
フォーカスをおいて整理していきたいと思います。

働き方の多様化が求められている背景とは?

新しい働き方をイメージさせる画像です
コロナ禍で多くの企業が
採用見送りや早期退職の募集などの
ニュースが目立ちますが、
働き方の多様化が一気に進んでいるのは
言うまでもなく「働き方改革」です。
法案も成立し、2019年から
急速に働き方が変わってきています。
今回の感染症の流行はある種
この働き方改革を促進していると
捉える事もできるでしょう。

働き方改革を進める根本的な原因を考えると、
一番は労働人口の減少になります。
日本は2008年に人口のピークを迎え、
2011年以降は減少となっています。
特に64歳以下の生産年齢人口は
年々減少の一途をたどっています。

さらに日本の労働生産性は
OECD加盟36か国中21位(2018年データ)であり、
かつ主要先進7か国中最下位という数字です。

これを見ると日本は1990年以降の30年間、
どの国よりも成長率が低いことがわかります。
まさにバブルがはじけた頃から
日本は低成長を続けています。

成長率が高かった時代の
日本を支えていたのは、
長時間労働が基本となる働き方です。
バブル崩壊後もそうやって日本、
企業は成長をしようとしてきたわけですが、
それゆえに生産性が低い状況が
ずっと続いてきました。

そして人口減という
待ったなしの状況が目の前に訪れて、
いよいよ生産性を高めることは
もはや目標ではなく、
必須となってきました。
それゆえに法律を通じて、
働き方を変えていかなければならない
状況が作られたといえそうですね。

これから企業が目指さないといけないのは、
より少ない時間で
より高い成果を上げること。
ということになります。
そのためには、
①自分(自社)でやらなくてもいいことを任せる
②自分たちではできないことはプロに任せる
③デジタルツールを活用して効率化する

といったことが
特に大切になってきます。
これは個人でも同様に上記3つの項目を
意識することで多様な働き方を
実現できるといえます。

令和時代の組織作りにおいて考えたいこと

令和時代の働き方のイメージ画像です
働き方が多様化し、
そして外部にも生産性を高めてくれる
様々なサービスが増えてきました。
働き方改革の中で企業が
生産性向上を実現しようと思うと、
これまでのように企業が
直接雇用する人員を増やし
仕事を覚えていくというスタイルから、
多様な働き方を活かしながら、
さらに外部との連携を通じて成長を実現していく
というスタイルへのシフトも必要となります。

もはやオフィスを持たない会社、
正社員を一人も抱えず成長を続ける会社は
当たり前のように存在します。
令和に入りこういった企業は
益々増えていくのではないでしょうか。

その際に新たな課題も出てきます。
それはエンゲージメントに関する課題です。

これまで会社の一体化や価値観の共有は、
会議であったり、
直接のコミュニケーションを通じて
行ってきた組織からすると、
テレワークや業務委託、短時間勤務など、
一つの会議に集まりにくかったり、
直接のコミュニケーションが
とりにくい状況ができてきます。
それはつまり、これまでのやり方で
組織を一体化するということが
難しいことを意味します。

働き方だけを変えて、
一時的に生産性が上がったとしても、
当然関わるメンバーの入れ替わりが多いほど
無駄は生まれやすくなり、
生産性は上がり続けることはありません。

ですから、エンゲージメントを
高めるための取り組みは、
働き方改革の取り組みと両輪で考えなければなりません。
それを同時に進めることで、
これからの時代の効率的かつ高生産性、
そして長く成長を続ける
組織になる事が出来るのです。

【企業のあり方が変わる中で、
転職を成功させる方法とは?】
企業はどこも人手不足、
転職市場はつい先日まで
「売り手市場」と言われていました。
しかし、ここ1、2年で転職市場は買い手市場に変わり、
更にコロナウイルスの流行で更に
求職者にとって厳しい状況になりました。

転職市場はもともと、
2020年の東京オリンピックを終えると
買い手市場になると言われていました。
これは建築や不動産関係の特需が終了し、
関連企業の市場も縮小するため、
人手が必要ではなくなることが理由です。

しかし、状況は大きく変わりました。
東京オリンピックは2021年に延期になりましたが、
本当に開催されるかは依然不透明で、
このままオリンピック特需が
終了する可能性があります。

さらに、コロナ対策の一環で人員を
出来るだけかけずに企業を
運営する体制が浸透しつつあります。
テレワーク、ワークシェア、
外注など、これらは人件費の
削減にもつながっています。
これらの取り組みに成功した企業が
採用規模を縮小する可能性は高いといえます。

ますます厳しくなる転職市場で、
自己実現をできる会社を見つけるために、
どのように会社を選ぶべきなのか
考えてみましょう。
「働く」が「やりがい」に。気軽に会社選びの相談をしたい方はこちら

買い手市場を勝ち抜くために必要なこと

【買い手市場を勝ち抜くために必要なこと】
買い手市場の転職市場を
勝ち抜くためには、
ずばり「ミッション経営」を実現している
企業を探すのが近道です。
ミッションに自分が共感できるか、
事業や取り組みに将来性を感じ
参画したいと思えるかを基準に選ぶのです。

ミッション経営とは?

ミッション経営のイメージ画像です
ミッション経営(理念経営)とは、
企業内で理念を浸透させることによって
ミッションを実現する考え方です。

この経営方法だと
『全員が生き生きと働き、
成長期にも危機にも強く永続する会社』を
実現できます。
ミッション経営であれば社員が
目指すべきゴールがはっきりしており、
全員がゴールに向けて
有機的に進んでいくことが可能です。

ミッション経営を行なっている
企業が欲しい人材ははっきりしています。
・「ミッションに共感できるか」
・「事業に将来性を感じてもらえるか」
・「力を発揮できそうなフィールドがあると確信しているか」

もちろん現在のスキルや
これまでの経歴も良いに越したことはないですが、
共に未来を創っていける
モチベーションの高さを重視しています。

つまり求職者としては
「この企業の行なっている事業や取り組み、
考え方にすごく共感できる」と
感じた時点でその想いを伝えること、
もっと話を聞きたいという姿勢を
見せることに注力すればいいのです。

ミッション経営を行なっている企業は、
何よりも自社の理念を理解してもらうことを
重視しているため、
紋切り方の採用面接にはなりづらいです。
求職者を尋問するのではなく、
対話をする姿勢を持っています。
60分の面接で45分は担当者が
喋って終わるというケースもザラです。

従来の転職活動は、
自分をアピールすることや
大きく見せることに力を入れていました。

しかしミッション経営をしている会社に
対しては、共感していることを伝える
転職活動が重要になります。
多くの人にとっては後者の方が
明らかに精神的負担が少なく
自然体なはずです。
ですので、先の見えない転職活動で
疲弊したくないなら、
ミッション経営を行なっている
会社を選ぶ必要があるのです。

成長できる環境に身を置くことがこれからの時代の転職活動のニューノーマル

転職のイメージ画像です
転職活動において大切なことは、
成長している市場や新しい分野を
きちんと理解することです。

なぜなら成長している市場なら
結果を出しやすい。
経済規模が拡大しているから
給与が上がりやすく役職も生まれやすい。
実績も蓄積できて自己肯定感も
高くなり経済的にも豊かになれる。
精神的にも物質的にも自己実現できるのです。

そして成長している市場や新しい分野では、
ミッション経営を行なっている企業が多いです。
なぜならこういった市場では事業を拡大していくにあたり、
目指すミッションに向かって共感し
熱意を持って取り組む仲間が必要不可欠だからです。
トップダウンで命令されたことだけを
こなしていればいい訳ではありません。
共に成長していこうという思いがある人を求めています。

もちろんこういった会社は
「言われたことだけをやれば良い会社に入りたい」方にとっては
少々面倒に感じるかもしれません。
しかし、それで良いであろうトップダウン企業に入社し、
命令された内容で成果を上げられなければ地獄です。

そもそも入社の時点で非常に
一方的に選考をされるため、
会社が求めているものも自分が
どのように力を発揮できるかもわかりにくいです。
選考突破の対策も立てられず、
求職活動に疲弊します。

転職先をESの観点からも見ることが大切

実際に転職活動を行う際、
ネット上で候補先の企業の評判や
コーポレートサイトをチェックされる方は
多いのではないでしょうか。

情報が多くてどれを信用したら良いかわからない
と悩んでしまうケースもあるでしょう。
社員を大切にし、やりがいのある会社で働きたい方にとって、
働いている人たちの実態がわかることは大切です。

従業員のES(employee satisfaction)が高ければ、
高いモチベーションで長く働ける
可能性が高くなります。
ESの高い会社に転職を成功させる方法をご紹介します。

【ESとは?】
ESとはemployee satisfactionの略で、
従業員満足度のことです。
大きく3つの因子で構成されています。
人間関係因子
自己実現因子
経済性因子

ざっくりいうと
人間関係因子は職場の人間関係やチームワーク、
コミュニケーションに関わること、
自己実現因子は目標達成や成長に関わること、
経済性因子は賃金や福利厚生に関わることです。

これらのどれを重視するかは
個人によっても異なりますが、
どれか一つが突出してレベルが低ければ
ES全体としての評価も下がります。
企業側としては組織の成長につれて
バランスをとる動きをすることが
従業員の定着に向けた第一歩です。

転職者が企業のESを判断するにあたり、
経済性因子は年収・月収・賞与例から
ある程度明確にわかります。

しかし、それだけでは
ESが高い企業とはいえません。
インターネットで転職活動を行う段階で、
企業の人間関係因子や自己実現因子を
評価するにはどこを見たらいいのでしょう。
「働く」が「やりがい」に。気軽に会社選びの相談をしたい方はこちら

企業のコーポレートサイトを徹底的に分析しよう

コーポレートサイトをイメージさせる画像です
口コミサイトは
企業を退職した人が書いています。
退職理由はネガティブな
理由であることがほとんどです。
その企業に不満を持っているから退職をするので、
自然と退職者の企業に対する評価は
辛辣になります。

また、各種転職サイトは、
多くの企業の情報がまとまっているので便利ですが、
掲載する際のテンプレートが決まっており、
字数や写真など記事は画一的です。
その分比較しやすいのは
メリットと言えます。

事業内容や人、組織に関して
語れることが多い企業は、
字数の制限に収める必要があるため、
本来の企業実情よりも広く浅い内容になります。
あまり専門性を出しすぎると
間口を狭めるとの考え方から、
あえてざっくりした内容の
記事になっていることが多いです。

そこで、本当にESに力をいれている
企業の見つけ方は、
コーポレートサイトの採用ページを
見るのが最もわかりやすいでしょう。

求職者にとって信頼度の高い、
従業員のESが伝わるコーポレートサイトは
以下のような要素があります。

・在籍している社員の顔写真が掲載されている
・社員の声がある程度のボリュームで掲載されており、
本名が公開されている
・様々な部署の社員や、それぞれが行っている
取り組みが紹介されている
・社内の写真、設備の写真、
社員の働いている姿が画像素材として使われている

実際に働いている社員の声は
転職者にとっては重要な情報です。
もちろん自社に求職者からの
応募を集めるための記事なので、
不利になるような内容は通常書きません。
それでも大筋では信憑性が高いといえます。
特に社員の写真を掲載している場合は、
入社後に特定できるため嘘の
情報を載せることは考えづらいです。

社員の声が具体的であればあるほど、
あなたに合っているかどうか判断しやすくなるため
結果良い企業と巡り合う可能性が高まります。

前職、入社のきっかけ、研修の仕組、
現在担当している業務、社内の人間関係など。
これらを具体的に載せていれば
自分が入社後の働くイメージを掴みやすくなります。

結果、企業としても求職者の
入社後ミスマッチを減らすことができるため、
しっかりした組織であれば
積極的に掲載したい内容となります。

さらに社員が掲載を承諾する会社なら、
人と人との関係性ができていると
考えることもできるはずです。
例えばあなたが働いている会社が、
様々な意味で「良い会社」ではなく、
人間関係も微妙で仕事に対する
モチベーションが低い人が多ければ、
社員がインタビューで
掲載されることを拒否する
ケースが多いはずです。
「この会社で働いていたという
記録を残したくない」と
考えるからです。

ですので、良い会社であれば掲載に
OKを出す社員が多くモチベーションが高い、
つまりESも高いということになります。

働く目的が「長く働くことで生活を安定させること」で、
キャリアビジョンが
「経験を積む中でその組織にとって
欠かせない存在になりたい」というような方は、
従業員のESが高い会社に
転職するのがベストです。

転職活動において働く環境を重視する方は、
ぜひ企業のコーポ-レートサイト/採用サイトを
徹底的にみることから
初めて見てはいかがでしょうか。

中小企業・ベンチャーだからこそある「仕事のやりがい」とは?

やりがいをイメージさせる画像です
転職活動を進めていく中で、
どの規模の企業を
ターゲットにするかは重要です。
大企業と中小企業やベンチャーでは
環境も求められているものも全く違います。
中小企業やベンチャーで
働くことのメリットは、
自己成長をすることで
ビジネスパーソンとして
価値を高めることができる点です。
成長意欲がある人ほど中小企業やベンチャーで
働くことにやりがいを感じることができるはずです。

【大企業における働き方とは?】
終身雇用・年功序列など
大企業で長く働くという価値観が
崩れた現代においても、相変わらず大企業は人気です。
大きな組織という意味では
公務員も人気が続いています。
これは「大企業は安定している」という
認識がいまだに強いことを表しています。

何をもって安定しているのか。
給与条件や知名度、
雇用している従業員の多さ、
展開している支店や事業部の数など…。
人によって
安定を評価するポイントは違いますが、
何かしらのボリューム的な部分に
安定を感じ取っているはずです。
安定しているから長く働けるだろう、
暮らしやすくなるだろうという
期待をしています。

実際に大企業に入社すると
確かに安定しているでしょう。
これまで勤めていた会社よりも
待遇がいいかもしれませんし、
就業条件も負担が少ない可能性が高いです。
労務管理がきびしくなっている昨今、
NO残業デーがあったり基本は定時退社だったり
就労時間は短いかもしれません。

業務に関してはフローがしっかり定められており、
自分で何かを判断しなければ
ならない場面は少ないはずです。
既存のルールに従うか、上長の指示を仰ぎます。

大抵の設備は整っており、
物が足りなくて工夫しなければならない
場面も少ないでしょう。
管理体制もしっかりしており、
何か新しいことや
イレギュラーなことを行う場合には
複数の社内承認をとり、
時間をかけて検討した上で
実行するか否かが決められます。
リスクを回避するために最
大限の努力をする構造になっています。

【中小企業・ベンチャー企業における働き方とは?】
これに対して中小企業・ベンチャーでの
働き方を安定という面で比べると、
少々分が悪いかもしれません。
給与条件は見劣りするでしょうし、
就労環境も整っていない場合があります。
一人当たりの業務量が多く残業があったり、
時には持ち帰りで
仕事をすることもあるかもしれません。

業務フローは属人的であり、
自分で判断せざるを得ない場面が多く発生します。
担当する仕事も多岐にわたり、
大企業のように決められた仕事だけを
していればいいという訳ではありません。
やったことがない業務が次々に舞い込んできて、
毎日がイレギュラーの連続です。
基本的に社内の設備や物品は足りず、
今あるものでなんとか
しないといけないかもしれません。

成長段階としては創業期や
成長期と言われるところにいる企業になります。
今後大きく成長する可能性がある段階ですが、
発展途上な部分が多く見受けられる段階です。

大企業かベンチャー企業か?

迷っているイメージの画像です
さて、あなたは大企業と
中小企業・ベンチャーどちらに
魅力を感じるでしょうか。

大企業と即答する方は
それがあっているのだと思います。
「安定した生活」それこそが
働く意義であるという価値観は一般的です。

しかし、なかには即答を迷ったり
中小企業・ベンチャーに心を惹かれる人も
いるかもしれません。

「仕事にやりがいがあるのは
中小企業・ベンチャーかもしれない」と感じた人、
まさにそういう人ほど
実際に中小企業・ベンチャーで活躍でき、
大きく自己成長できる可能性があります。

一概には言えない部分もありますが、
中小企業・ベンチャーは事業規模や
売り上げを拡大できる伸び代が大きいです。
現在の給与が物足りなくても今後昇給する可能性がありますし、
従業員が少ない場合は現段階で
入社すればいずれは役員となり、
経営層に携わることももちろん可能です。

さらに、早い段階でマネジメント業務を任せられます。
これは人が足りないからという理由も大きいとはいえますが、
働き手にとってはチャンスです。
大企業だと30代、40代にならないと任せられないような業務を、
20代で手掛けることができるかもしれません。

業務量は多いかもしれませんが、
これも幅広い領域の経験を積めると考えれば
悪い事ばかりではありません。
その分自己管理能力は求められます。
社内フローやルール、
前例がないことを多く行うことになるので、
仕事の進め方は自己管理、
創意工夫を常にする必要があるでしょう。

就労条件、待遇面も整っていないため、
あなたが環境を整える役割を担うかもしれません。

ゼロから組織を作っていくのは重責です。
特にベンチャーは管理部門がないに
等しいケースもあるでしょう。

こうした状況は「決められた業務だけをやっていたい」
「ルールやリソースに不足がない状況で働きたい」
という方にとっては、
大きなストレスになりますし、
雇用した会社としても
ミスマッチになってしまいます。
「安定した企業で働いて
安定した生活をしたい」と考えている人は、
労働の主体が自分でなく企業頼りなので、
中小企業やベンチャーには向いていません。

逆に労働の主体が自分にある人、
例えば
「自分で考える仕事をしたい」
「裁量を持って働きたい」
「いろいろな業務を経験したい」
「若いうちに責任ある仕事を任されたい」
「なんか面白いことをしたい」

上記のような思考を持つ方は
中小企業・ベンチャーで働くのに向いています。
自分がどうしたいかが明確にあることが、
中小企業・ベンチャーで働くのには必要です。
それがないとただただ疲弊して
終わる可能性があります。

主体的な人材が自己成長することができるのが
中小企業・ベンチャーであり、
やりがいを感じることができるのです。

自己成長できる中小企業・ベンチャーを選ぶポイント

とはいえ、どんな中小企業・ベンチャーでも
自己成長ができて、
やりがいを感じられるわけではありません。
手掛けているビジネス自体に
成長可能性があるかは特に重要な要素です。

例えばITのジャンルで
新しいテクノロジーを開発している、
そういったサービスを営業している、
もしくは古い体質の業界でITを活用した
新しいサービスを始めようとしているなど、
基本的には「ITと掛け合わせたサービス」を
手掛けているかどうかは判断基準になるでしょう。

中小企業・ベンチャーといっても
既存のサービスを代理店として売りまくるだけの
ビジネスモデルや特にイノベーションもなく
中小の企業規模が続いてしまっている企業は、
自己成長できる可能性は低いでしょう。

面接の際に「うちの会社なら稼げるよ」という
謳い文句の会社は要注意です。
目先の稼ぎではなく「自己成長できるか」が
中小企業・ベンチャーで働く際に重要です。

・自己成長するためには会社が目指しているもの
・手掛けているサービス、社長のビジョン
・掲げているミッション
に共感できる必要があります。

企業も人も、ミッションを大切にしよう

働き甲斐をイメージさせる画像です
働き方や組織のあり方が大きく変わる中で、

・自分の価値観はなにか?
・ワクワクする未来はなにか?
・個人/会社の使命はなにか?

こうしたことを突き詰めて考えることが、
新しい時代の成功する企業/人材と
出会う方法といえるでしょう、

人生の約半分のシェアを持つ
「仕事」という時間を通じて、
ぜひ自分の納得のいく
働き方・仕事のやりがいを見つけましょう。
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